日本の住宅は世界一「燃費の悪い住宅」であるという話を聞いたことがあるでしょうか。

その前に、日本という国自体、住宅を建てる上では、世界の主要都市の中でも厳しい気候環境の下にいるという事実を知っておく必要があります。下の表をご覧ください。

1971年から2000年までの気温（月別平均値）と降水量（月別平均値）

※参考資料：国立天文台編『理科年表』2011年版

日本の夏は熱帯地域並みに耐え切れないほど蒸し暑く、冬は寒冷地の北ヨーロッパの寒さに匹敵する地域を多く数えます。夏の大阪はタイのバンコクに匹敵し、冬の東京は、酷寒のパリより少し暖かいだけです。一番南端の鹿児島にも雪が降ります。

冬の北ヨーロッパは都市暖房が標準ですが、日本は各世帯がそれぞれ「間欠暖房（点けたり消したりする暖房方法）」に依存しています。つまり、快適さの質がまったく違っているのです。加えて、日本の住宅は、環境先進国であるドイツやフランス、そしてイギリス等と比較して、住宅の断熱気密性能が平均的にレベルが低く、かなり遅れを取っているのが現状です。

＜世界の樹脂窓普及率＞

出典：樹脂サッシ工業会／日本：2010-2011、アメリカ：2010-2011、ドイツ：2005、樹脂サッシ普及促進委員会／中国：2000

先ほどもご紹介したように、その過酷な気候条件下から、日本の家は、冷暖房がほぼ一年中活躍しています。にもかかわらず、住宅の断熱気密レベルが世界標準から遅れを取っているために、せっかく暖めた冬の室内の熱は、すぐに外に漏れていき、せっかく冷やした夏の室内には、外の熱気が攻めてくるという構造になっています。要するに、世界一「燃費の悪い住宅」を量産している国といえます。

その最大の違いは国策。国が義務とする住宅の省エネ基準レベルの違いが大きいと言われています。原因は、エネルギー依存に対する危機意識と国レベルでの対応の遅れ。今や日本の全エネルギー消費量の約14％が家庭用。石油ショック前の1973年から20011年までの間に、2倍以上に増加しています。このまま家庭でのエアコン使用が抑制されずに電気消費量の拡大が続けば、化石燃料のほとんどを輸入に頼る日本国内のエネルギー事情に深刻な影響を与えることになります。近年、ようやく国もその現状に危機感を持ち始めたところです。

今まさに、日本の住宅政策は転換点に立っている状況だといえるでしょう。転換点ということは、つまり、現在は様々な意識レベルの住宅会社が混在している状況だということです。2020年に義務化が予定されている「次世代省エネ基準」は最低の基準を定めているだけで、極めてゆるい基準。本当の快適さや省エネ性能を約束するものでは到底ありません。

「燃費のいい」住まいと「燃費の悪い」住まい、あなたならどちらを選びますか？自動車に例えていうなら、本体価格だけをみて選ぶ人がいないのと同じように、住宅にも本体価格だけでは見えてこない「燃費」に関するしっかりとした根拠を見分ける必要があるのです。

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最近、住宅業界で盛んに飛び交っているキーワードに「ゼロ・エネルギー住宅」（通称：ZEH：ゼッチ）という言葉があります。みなさんも既によく耳にしているのではないかと思います。

簡単に解説しますと、ゼロ・エネルギー住宅（ZEH）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、住まいの断熱性・省エネ性能を上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の一次消費エネルギー量（空調・給湯・照明・換気）の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする住宅を指しており、経済産業省がその基準を定めています。これに基づき、住宅会社各社は、盛んにこのZEH対応を消費者の皆様にアピールしています。

まず、ZEHの基本的な構成要素を知っておきましょう。ZEHの基準を構成する要素を非常に単純化したものが下のイラストです。

＜ZEH（ゼロ・エネルギー住宅）を構成する要素＞

ZEHの基準は大きく３つ。（１）エネルギーを極力消費しない住宅性能を持つこと（２）エネルギー消費をこれまでよりも削減できる省エネ設備を搭載していること（３）太陽光発電など、創エネ設備を搭載していること　となっています。それぞれの項目に対して一定の基準を満たしたもの、あるいは、総合的な数値で、エネルギー収支が“０”と判定された住宅をZEHとして認定しています。

ところで、ZEHという言葉のイメージも影響してか、「ZEH＝高性能で快適な省エネ住宅」というイメージを持つ方が多いと思います。たしかに、これまでの住宅よりはある程度性能面で優れた住宅であることは間違いありません。しかし、経産省が認めるZEHの基準は、実はかなりゆるい基準となっており、幅広い解釈で適合させることが可能なのです。

つまり、先ほどの３つの基準は、どこを大きくするかで調整が可能です。例えば、多少断熱性能が悪くても一定容量の太陽光発電パネルやコージェネを採用すると容易に基準をクリアしてしまうということです。これにより、家電メーカー系あるいは家電メーカーとタッグを組むハウスメーカーなどは、この仕様を標準として消費者に推奨してくる傾向にあります。少々乱暴ですが、イメージとしては下のような感じです。

＜機械設備に頼ったZEH＞

機械設備の性能数値が高いことは悪いことではありません。しかし、その背後に隠れて、住宅そのものの断熱性能がおろそかにされているケースがあります。そこに大きな問題があります。住まいの温かさ・涼しさの快適さは機械設備の性能以上に、住宅の高度な断熱化と気密化がカギを握っています。この断熱気密の仕様が中途半端になっていると、せっかくの機械設備の空調性能が100％発揮されず、無駄な電力で部屋を過剰に温め（冷やし）ながら、高額な初期投資をした大型の太陽光パネルの発電に頼らなければならない状況が生まれます。ゼロ・エネルギー住宅なのに・・・です。

しかも、機械設備はやがて寿命を迎えます。その時の買い替えコストも考えておく必要があります。さらに、世界のエネルギー事情を考えた場合、電気代がこのままの値段で推移することになるのか大きな疑問符が付けられています。太陽光発電の買取料金も電力会社でいつまで保証されるかが焦点になってきます。

＜電気料金の推移＞

引用元：資源エネルギー庁

＜発電買取価格の推移と予測＞

引用元：資源エネルギー庁

実は、いちばん裏切らないのは、まるで厚手のコートを羽織るように、家の断熱性能を高めて、エネルギーのロスを極力防ぐことです。漏れるエネルギーを極力抑え、冬は自然の太陽熱を住まいの中に取り入れるパッシブデザインの家にすることで、機械設備の容量も小さくすることができ、初期投資金額を下げることができます。

＜外皮性能を上げ家自体を高性能化＞

そして、電力事情の変化にも最も影響を受けにくく、住まいとしての資産価値も高いままで維持することができます。

本物のゼロ・エネルギー住宅を選ぶなら、まずは住宅の基本的な断熱気密性能を極力上げることを第一に、機械設備は極力最小限となるような導入を心掛け、将来の買い替えコストやエネルギーコストの変動リスクに備えましょう。

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「低温住宅は病気のもと」・・・これを裏付ける興味深いデータがあります。下の表は、近畿大学の岩前篤教授による「高断熱住宅(体を冷やさない住まい)の健康影響度調査」結果です。新築の戸建て住宅に引っ越しした人約３万５千人に対し、転居前後の健康状態と家の断熱性能についてアンケート調査を行い、最終的に２万人以上の回答を集めた結果をまとめたものです。「健康住宅」というキーワードに関心の高い方は特に必読の内容です。

この結果から、断熱性能の高い住宅へ引っ越した人ほど手足の冷えはもちろんのこと、気管支喘息やアトピー性皮膚炎等のアレルギー症状改善など、健康面での改善率が高いという結果が出ています。このような症状に悩むご家族をお持ちの皆様にとっては、オーガニック素材の選択の他にもとても重要な検討事項があるということをご理解いただけると思います。物理的な因果関係ははっきりと解明されてはいませんが、低温状態の家で暮らすことは、健康面でリスクを負うことになるのは明らかです。また、あるデータによると、高性能なエコハウスに住むことで一人当たり年間9,000円ほど医療費が抑制できると言われており、その後の介護リスク等を含めると、一生涯で負担するコストの差は莫大な金額になると予想されます。

そこで、大事なのは、「低温」と「寒さ」の違いです。「寒さ」とは体で感じるので、人は服を一枚羽織ったり、暖房の温度を上げるなどして対応できます。しかし、家自体が「低温」状態であることに気付かずに過ごしているケースがあります。リビングでウトウトしてそのまま朝を迎えた、テレビに夢中になっていたら、気がつけば足先が冷えきっていたなど、無意識のうちに低温状態の中に長時間身を置いている状態こそが非常に危険なのです。

住まいの低温状態の根本を解決するには「断熱性能」の向上が不可欠です。そして、断熱性能を総合的に決める要素は、単に断熱材の性能だけではなく、窓の選択、正確な気密施工と正しい換気空調計画が組み合わされてはじめて実現できるものです。健康リスクと介護リスクを考え、イメージだけの健康住宅ではない、しっかりとした性能根拠を語れる住宅会社を選びましょう。

少しずつ秋の気配が深まってきました。そうこうしているうちに寒い冬がやってきます。寒さと健康、日本の住宅との関係については、今後も少しずつ解説していきたいと思います。

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下の表をご覧ください。とても興味深いデータがあります。

これは、関東近郊で2009～2014年度の間に住まいを新築した人を対象にしたアンケート調査の結果で、家づくりを始めようと思った時に重要視していた項目と、家が完成し住んでみた後の満足度の変化を追いかけたものです。この結果から、ある重要な事実が見えてきます。

中でも「室内温熱環境」と「省エネ性能」という項目にご注目。「室内温熱環境」については、検討段階～決定段階に至るまで重要視ポイントで5位以内に入り、それなりにこだわっている感じがありますが、最終的に住んでみた後の満足度は11位にまで後退。また、「省エネ性能」については、目に見えない（にくい）項目だからか、あるいは「よくて当たり前」だと認識されているためか、そもそも計画時の重要度が低くなっています。そして、最終的に住んでみた満足度は15位にまで低下しています。つまり、この２つの項目は計画当初の重要関心度の高さに比べ、結果として住んでみたら不満が大きい（＝がっかり度が非常に大きい）項目であるといえます。

なぜこのようなことが起こるのでしょう？それは、「快適で省エネな家は注文しても簡単には手に入らない」という現実、つまり、残念ながら、多くの設計者や施工者がちゃんとした設計・施工ができているわけではないという現実を物語っているのです。だからこそ、間取りや価格、デザインなど「目に見える」項目以上に、肝心な実際の「住み心地」と「健康」、そして「生涯コスト」を満足させてくれる、確実な性能知識と施工技術を備えた会社選びがとても重要になってくるのです。

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以前から注目していた書籍がいよいよ発刊され、弊社の手元にも届きました。

この本は、はじめて家を建てる人を対象に「良い家づくり(高性能なエコハウス)の意義(メリット)」を伝える指南書。健康、光熱費、デザイン、暮らし方、地域経済や地球の裏側の話まで、目に見えない部分を、わかりやすいイラストや写真、説得力のある言葉で表現している必見の1冊です。家づくりをお考えの方は、ぜひ一読されることをお勧めします。キノイエが目指す考え方が凝縮された一冊です。

ちなみに、9人のエキスパートの顔ぶれは、業界の中では知る人ぞ知る錚々たるメンバーです。
今泉太爾(日本エネルギーパス協会)/伊礼智(伊礼智設計室 代表)/岩前篤(近畿大学 建築学部長)/竹内昌義(東北芸術工科大学 教授/みかんぐみ共同主宰)/前真之(東京大学 准教授)/松尾和也(松尾設計室 代表取締役/パッシブハウス・ジャパン理事)/水上修一(YKKAP 執行役員 商品企画部長)/森みわ(キーアーキテクツ 代表/パッシブハウス・ジャパン代表理事)/三浦祐成(新建新聞社 代表取締役社長)

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上越モデルハウス「塩屋新田の家」にて、スタッフのオフショット。

先日行われた秋の暮らし方見学会‟おうちキャンプ”の設営時の１コマから。このキノイエのブランドづくりに携わったツートップ鷹澤＆伊藤コンビ、いちばん居心地がいいと感じている場所を陣取ってのしばしの休憩。

ここに座ると、時間の流れがとてもゆっくりになります。男二人が近くで無言で座っていても気まずくない空気感（笑）

でも、本当に言葉はいらない。この「ひととき」の居心地の良さ、写真では何分の一しか伝わらないのが残念です。

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天気のいい日は窓を開けて自然の空気と景色を思いっきり住まいの中に取り入れる。晴天の少ない上越地域では、こうした貴重な日を大切にしたいですね。

しかし、窓を開けてはいけない日もあるのです。

下は、日本気象協会がウェブサイト「Tenki.jp」の中で日々公開しているPM2.5の分布予測です。48時間後までの分布予測を見ることができます。

画像は、9月23日9時時点の分布です。日本海上空の気圧と西日本上空の前線の影響か、PM2.5の大半は中国大陸に滞留したままの状態がよくわかります。

そして、この動きは、その日の上空の気流や気圧、前線の動きによって全く変わってきます。

今年の1月4日の当時の予測分布。上越エリアもうっすらと覆われていますね。

これが4月16日の分布予測になるとこうなります。西日本が特にひどい状況に。

ちなみに、昨年の3月27日の予測分布はこんな感じ。上越地域のPM2.5量もかなり増えています。上越地域も安全とはいえないのです。

既にご存知の方も多いと思いますが、PM2.5は粒子の直径が2.5マイクロメートル以下の微小粒子。ぜん息の原因となるハウスダストの直径がおおよそ10マイクロメートル、花粉症の原因のひとつであるスギ花粉は直径20マイクロメートル以上あるので、それとの比較で考えても、いかにPM2.5が微細な粒子であるかがお分かりいただけると思います。粒子の直径が小さいほど肺の奥まで届くので、健康への影響も大きいと考えられています。

こうなると、PM2.5の分布量が多い日は、当然窓を閉め切っておくことが無難・・・となるわけですが、ここで問題となるのは家の隙間と換気の設備。先ほどご説明したように、PM2.5の粒子の細かさですと、従来の一般的な施工の住宅であれば、すき間が大きいため、窓を閉め切っていても、あらゆる侵入経路を通じてPM2.5が入り込んできます。また、PM2.5は花粉などの粒子とくらべて非常に小さく軽いため、空気中を長時間漂っています。汚染物質が家の中に長期滞留することになります。また、現在の住宅は全館換気が義務付けられていますが、この換気のフィルター自体の性能にも大きな違いがあり、PM2.5をしっかりとシャットアウトするフィルターを備えてある機器を選ばない限り、窓をどれだけ閉め切っていても、換気口を通じて汚染物質がどんどん侵入してくる結果となってしまいます。

以前のブログ（「すき間だらけの日本の住宅」／「住まいの呼吸法」）でもご紹介したように、キノイエは、すき間のない家が標準。次世代省エネ基準では全く義務付けられていない隙間相当面積（C値）を全棟実計測し、標準値を0.2～0.4㎠／㎡（40坪の住まいであれば、名刺7割程度のすき間）としています。ちなみに、日本の既設住宅の90％以上がC値＝5㎠／㎡以上で、多くは未測定のため実態は不明です。また、換気システムについても、キノイエでは、電石加工されたフィルターでPM2.5を98％キャッチして室内にきれいな空気だけを取り込む仕組みを標準装備しています。ここは会社によって大きな違いになる部分です。

自然素材を使うことばかりでは、本物の「健康住宅」にはなりません。自然素材の良さを生かす考え方を大切にしつつも、そのベースには、本当の健康な暮らしを考え、科学的な根拠をしっかりと設計に反映することが絶対条件になると考えています。

健康な暮らしにとって最も重要なデバイスである住まい。こうした仕組みと対策さえ分かれば、その性能を無駄なく発揮できるようなコントロールが可能になります。

そして、分布予測をチェックしながら、閉じる時は家をしっかりと閉じ、「ここ一番空気がきれい！」という日にこそ、思いっきり開いてソトの開放感をナカに取り込みましょう。

さて、いよいよ明日より２日間、秋の暮らし方見学会‟おうちキャンプ”が始まります。ソトとナカをつなぐキノイエの住まいだからこそ楽しめる暮らし方をぜひご覧ください。詳しくは、こちらのイベントページをご覧ください。

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昨日は、日本の住宅の高性能化はまだ発展途上ということ、中でも住宅のすき間が大きいと住宅の性能に大きな影響を及ぼし、様々な弊害を生むということについて触れました。本日はその続きで、このすき間面積を下げる取り組みと次世代省エネ基準との関係、住宅業界の現状についてお話ししたいと思います。

一般的に、住宅の隙間を測る基準として「Ｃ値」（隙間相当面積）と呼ばれる指標が使われます。Ｃ値とは、建物面積１㎡あたりにどれくらいのすき間面積があるかを示した数値になり、例えば、Ｃ値＝３とすると、建物１㎡あたりに、３㎠の隙間が存在するということになります。

ちなみに、現在の日本のストック住宅の90％以上は隙間が大き過ぎてＣ値の測定ができないレベル（一般的には、Ｃ値＝５㎠以上で測定不能になる）というのが実態で、そのすき間のサイズは40坪の家に例えると、新聞紙を広げた以上の大きさになるといわれています。また、そもそもＣ値の測定そのものを実施していない会社が大勢を占めているというのが実態なのです。

ところで、次世代省エネ基準には、外皮平均熱貫流率（UA値）と呼ばれる、住宅の断熱性能を表す指標が使われますが、実は、Ｃ値の測定義務がないのです。つまり、どれだけ断熱性能等級の高い建材を使用して、基準に満たした住宅を建てたとしても、すき間に関しては全くの無法地帯ということになります。例えていうなら、「カシミヤ100％の厚手のコートに無数の穴が空いていてたとしても、それは次世代基準をクリアしたコートです」となるわけです。これが2020年に義務化される次世代省エネ基準の姿なのです。（UA値については、また別の回でお話ししたいと思います）

ちなみに、一部では非公式ながら、次世代省エネ基準におけるＣ値の目安は５㎠／㎡程度であるといわれています。繰り返しますが、目安であって測定義務はありません。Ｃ値＝５㎠／㎡とは１㎡当たりのすき間が５㎠という値で、延べ床面積40坪の住まいで例えるなら、すき間はA4サイズのノートパソコンの画面くらいの大きさになります。実は、多くの一般的な大手ハウスメーカーや工務店のＣ値平均が２～５㎠／㎡（まだ測定そのものを実施していない会社も多い）と言われています。実は、住宅にこれほどのすき間があると、前述した計画換気も不完全となり、全室空調の循環機能などに確実に影響します。結果、室内の空気汚染の心配に加え、足元と天井の温度差や部屋毎の温度差が拡大するという現象が生まれます。

それに対し、キノイエの家はC値＝0.2～0.4㎠／㎡が標準です。例えば40坪の家の場合、その隙間は名刺のおよそ７割の大きさしかありません。ここまでのレベルになると計画換気はほぼ完璧で、室内の空気循環は安定し、冷暖房効率も目に見えて向上します。結果として足元と天井、ひいては１階と２階の温度差が解消されます。

ただし、すき間だけに意識を向けていても片手落ち。それだけではいい家にはなりません。巷にはＣ値レベルをもっと下へ下へと追求し、ことさらＣ値を強調する住宅会社も存在しますが、Ｃ値は0.5～0.3㎠／㎡の範囲であれば充分で、それ以下のＣ値競争はあまり意味を成しません。それよりもむしろ、どのような断熱施工を組み合わせるのかによって、はじめてコストバランスの良い高性能な省エネ住宅になります。

ちなみに、キノイエは、結露の心配のない最高レベルの断熱性能を持つフェノールフォーム断熱材と構造材をサンドイッチにしたパネルを組み合わせることで、職人の技量のばらつきの影響を受けにくい高い施工精度を保持しつつ、気密性と断熱性、そして同時に耐震性能を高水準で実現しています。

日本の住宅業界はデザイン的には進化していますが、その中身の大きな違いについては、ほとんどの消費者の皆様には伝わっていません。賢い住まいづくりには、買い手の皆様のちょっとした勉強が大きく左右します。

ちょっと難しいテクニカルな話になりましたので、本日はこの辺で。次回は断熱性能のさらに詳しいお話や、他の指標についても少しずつ紐解いて解説してまいりたいと思います。

省エネ建築士の資格を持つキノイエのスタッフたち

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住まいの設計で、多くの人が壁に当たるのが、「膨らんだ間取りをいかに縮めるか？」という問題。予算とのにらめっこでいちばん神経をすり減らす部分です。夢をたくさん詰め込めば詰め込むほど、それに比例して間取りは大きくなるものです。

そこで、キノイエでは、最初から間取りの足し算ではなく、「引き算する設計」を軸にしたプランニングを行っています。引き算する設計には、様々な極意があります。その一つは、「使わないスペースを極力排除する」、あるいは、「使う頻度の少ないスペースを極力縮める」です。そしてもう一つの方法、それは、「あまり使わないスペースを多機能化して使い倒す」です。

平牛の家　玄関ホール

その分かりやすい一例が玄関ホール。玄関ホールが使われるのは、自分たちの出入りと来客対応時。つまり、使うタイミングは非常に限られており、実際は閉じられたままで使われない時間の方が圧倒的に多いのです。見栄を張らない限り、本来のスペースとしては最小でいいということになります。小さくつくって大きく暮らす設計では、ここを小さくすることが原理原則になっています。

平牛の家　玄関ホールから外へのアクセス

しかし、キノイエでは、あえてこの玄関ホールを普通よりも広く取るケースがあります。まさに、「どうせあまり使わないスペースなら多機能化して使い倒す」の発想です。写真のように、塩屋新田の家、平牛の家どちらも玄関ホールはあえて広く土間スペースを確保し、リビングの中に取り込んでいます。リビング自体の設計面積は、わずか11～15帖程度とかなりコンパクトなのに、この玄関ホールを取り込むことで、こんなにも広々した空間に変わります。そして、この土間空間こそが、外のデッキスペースや庭、離れスペースなどに接続するハブのような存在となっており、一日の流れの中で幾度となく使われる、まるで第二の勝手口のような機能を果たしてくれます。

平牛の家　リビングから玄関ホール（障子で玄関ドアホールを隠した状態）

塩屋新田の家　玄関ホール（引き戸により、土間部分を２つの空間に仕切ることが可能）

「でも、来客があった時は丸見えじゃないの？」という疑問の声が聞こえてきそうですが、ご心配なく。たった一枚の引き戸を入れておくだけで、その時だけ空間を一度遮断し、小さな玄関ホールをつくります。そうすることで、急な来客や宅配便の受け取りなども、プライバシーを確保しながら応対が可能になるのです。

使う頻度が少なければ、発想を変えてよく使うスペースに取り込む。ちょっとしたことが大きな意味を持つ、引き算する設計のちょっとした極意。その一部のご紹介でした。

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